Monthly Archives: 2月 2021

SC販売統計調査報告 2021年01月

既存SC前年同月比  : ▲25.2%
11都府県で緊急事態宣言が再発出され厳しい年始に

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全体概況

  • 1月度の既存SC売上高(総合)は前年同月比▲25.2%となり、12月から10.8ポイント悪化した。1月7日に1都3県で緊急事態宣言が再発出され、13日には11都府県に対象区域が拡大されたことに伴い、中心地域・大都市のSCを中心に来客減が顕著となった。また、3密防止のために冬のバーゲンや福袋販売を12月から前倒しで開始したことなどから、初売りの盛り上がりに欠けたことも来客減に大きく影響した。なお、例年の元日営業から、2日の初売りに変更したSCも複数みられた。
  • 立地別・構成別をみると、中心地域が前年同月比▲37.1%、周辺地域が同▲19.9%となった。特に中心地域・大都市は前年同月比▲41.6%であり、テナント、キーテナントともに大幅なマイナスとなった。「大都市」は、緊急事態宣言対象が大半を占めていること、来館手段として公共交通機関を主とするSCが多いことから、外出自粛による影響が顕著に表れた。一方、「周辺地域」ではテナント(前年同月比▲23.1%)、キーテナント(同▲8.0%)で明暗が分かれた。「周辺地域」はマイカー利用での来館客が多く、特にキーテナントであるSMやGMSは売上構成比の高い食料品や日用品が堅調で、落ち込みが小さかった。
  • 立地別・地域別をみると、北海道(前年同月比▲36.4%)に次いで、九州・沖縄(同▲28.9%)の落ち込みが大きかった。九州・沖縄では福岡県が緊急事態宣言の対象となり、前月より15.6ポイント減となったことが影響した。関東(同▲25.7%)、中部(同▲24.1%)、近畿(同▲22.2%)も緊急事態宣言対象の都府県を含んでいることもあり、大幅なマイナスとなった。また、東北(▲28.4%)と北陸(▲26.4%)は7日からの日本海側を中心とした大雪の影響により休業したSCもあり、ダメージが大きかった。
  • 都市規模別・地域別をみると、総合で大都市は前年同月比▲31.3%、その他の地域は同▲20.8%と、それぞれ大幅に悪化した。特に、緊急事態宣言対象となった都市を中心に落ち込みが大きく、前月と比べても、福岡市(同▲39.9%)は17.8ポイント減、千葉市(同▲32.5%)は17.7ポイント減、東京区部(同▲33.4%)は12.5ポイント減となった。一方、京都市と大阪市のキーテナントは前年同月比プラスとなった。これは、巣ごもり需要で好調な生活雑貨をキーテナントとして入れ替えたことが要因となっている。なお、コロナ下の特徴としてテナントの売上減が大きいことが挙げられるが、今月は横浜市のみキーテナントの方が落ち込みが大きかった。これは、キーテナントとして、苦戦の続く百貨店の構成比が高いことが要因と見られる。
  • 業種別動向をみると、緊急事態宣言に伴う時短営業により飲食はさらに苦戦を強いられているが、テイクアウトの導入により売上を回復した飲食もあり、コロナ下における売上確保策として有効であることが見受けられる。なお、食品や日用雑貨などの巣ごもり需要が堅調であること、衣料品、身の回り品が苦戦していることは、引き続きコロナ下の傾向を示している。

SC販売統計調査報告 2020年年間(速報)

既存SC前年比  : ▲22.3%

SC年間売上高(推計) :24兆9,677億円
(前年比▲21.9%・消費税抜・全SCベース)(速報値)

コロナ下での外出自粛による来館者の減少で売上は大幅減

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プレスリリースはこちら

全体概況

  • 2020年の既存SC売上高(総合)は前年比▲22.3%と大幅に前年を下回り、テナント(前年比▲24.8%)、キーテナント(同▲12.1%)ともに大幅な落ち込みとなった。新型コロナウイルス感染症の影響で年間を通じて来館者数が大幅に減少したことが響いた。
  • 年間動向をみると、横浜に帰港したクルーズ船内での感染が連日報道されはじめた2月(総合・前年同月比▲3.3%)から、SCにおいても影響がみられはじめた。
    3月(同▲28.0%)に入ると小中高校が臨時休校となり、外出自粛傾向が一層強まるとともに、コロナ影響による売上の低下が顕著となった。4月に緊急事態宣言の対象が全国に拡大されると、生活必需品等をテナントを除き、多くのSCが自主休業を実施したこともあり、4月(同▲68.8%)、5月(同▲61.4%)は下げ幅を急拡大した。
    緊急事態宣言が解除された6月(同▲15.0%)には売上回復の兆しが見られたものの、7月中旬以降に感染者が再拡大したことで7月(同▲17.6%)は再び前月を下回る売上となり、回復の勢いは続かなかった。消費喚起策であるGoToキャンペーンの後押しを受け、売上を回復したSCも一部みられたが、8月の第2波、12月の第3波もあり、年間を通じて売上回復の波にのりきれなかった。
  • 『立地別・構成別』をみると、立地別では、「中心地域・大都市」が前年比▲34.1%と最大の落ち込みとなった。新型コロナウイルス感染拡大防止に向けた「外出自粛」「3密回避」「テレワーク拡大」といった生活様式が浸透するとともに、公共交通機関が主な手段であり広域集客を中心とするSCに大きな影響を与えたことが要因と感がられる。また、構成別では、コロナ下の特徴として、キーテナントに比してテナントの下げ幅が拡大していることが挙げられる。
  • 『立地別・地域別』では、北海道が前年比▲32.5%となり落ち込みが際立った。立地別内訳をみても、中心地域(同▲35.0%)、周辺地域(同▲27.6%)ともに全9地域中最大の落ち込みとなった。また、『都市規模別・地域別』からも北海道の苦戦が分かる。札幌市(総合・前年比▲32.5%)、北海道(札幌市以外。同▲32.5%)ともに大きな減少となっており、「大都市」「その他の地域」の区分によらず北海道全体で売上不振だったことがうかがえる。これは、北海道では感染拡大が他地域に先駆けてみられ、2月28日から独自の緊急事態宣言が発出されたこと(3/19解除。なお、3月は総合で前年同月比▲45.2%)、加えて、他地域に比して年間を通じ感染拡大の波が多く外出自粛等の影響が長引いたことが要因と考えられる。
    札幌市以外の「大都市」では、郊外からの来館を見込むSCの構成比が高い東京区部(総合)が前年比▲30.5%、インバウンド客減少等の影響が加わった福岡市(同)が同▲31.1%と前年売上を3割超も下回る結果となった。
  • 新型コロナウイルス感染拡大防止を受けた生活様式の変化にSCは大きな影響を受けた。オフィスや文化・娯楽施設が集積し、「街」としての集客力が高い大都市中心部に立地するSCは来街者減少の影響を受けて売上を大幅に減少させた。一方、郊外部のSCはテレワークの浸透もあり平日に近隣からの来館者数を伸ばした。また、新型コロナウイルス発生以前まで比較的好調だった飲食テナントが大幅な不振に転じる一方で、生鮮、惣菜等の中食が堅調に推移するなどの傾向がみられた。

SC販売統計調査報告 2020年年間(速報)

既存SC前年比  : ▲22.3%

SC年間売上高(推計) :24兆9,677億円
(前年比▲21.9%・消費税抜・全SCベース)(速報値)

コロナ下での外出自粛による来館者の減少で売上は大幅減

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全体概況

  • 2020年の既存SC売上高(総合)は前年比▲22.3%と大幅に前年を下回り、テナント(前年比▲24.8%)、キーテナント(同▲12.1%)ともに大幅な落ち込みとなった。新型コロナウイルス感染症の影響で年間を通じて来館者数が大幅に減少したことが響いた。
  • 年間動向をみると、横浜に帰港したクルーズ船内での感染が連日報道されはじめた2月(総合・前年同月比▲3.3%)から、SCにおいても影響がみられはじめた。
    3月(同▲28.0%)に入ると小中高校が臨時休校となり、外出自粛傾向が一層強まるとともに、コロナ影響による売上の低下が顕著となった。4月に緊急事態宣言の対象が全国に拡大されると、生活必需品等をテナントを除き、多くのSCが自主休業を実施したこともあり、4月(同▲68.8%)、5月(同▲61.4%)は下げ幅を急拡大した。
    緊急事態宣言が解除された6月(同▲15.0%)には売上回復の兆しが見られたものの、7月中旬以降に感染者が再拡大したことで7月(同▲17.6%)は再び前月を下回る売上となり、回復の勢いは続かなかった。消費喚起策であるGoToキャンペーンの後押しを受け、売上を回復したSCも一部みられたが、8月の第2波、12月の第3波もあり、年間を通じて売上回復の波にのりきれなかった。
  • 『立地別・構成別』をみると、立地別では、「中心地域・大都市」が前年比▲34.1%と最大の落ち込みとなった。新型コロナウイルス感染拡大防止に向けた「外出自粛」「3密回避」「テレワーク拡大」といった生活様式が浸透するとともに、公共交通機関が主な手段であり広域集客を中心とするSCに大きな影響を与えたことが要因と感がられる。また、構成別では、コロナ下の特徴として、キーテナントに比してテナントの下げ幅が拡大していることが挙げられる。
  • 『立地別・地域別』では、北海道が前年比▲32.5%となり落ち込みが際立った。立地別内訳をみても、中心地域(同▲35.0%)、周辺地域(同▲27.6%)ともに全9地域中最大の落ち込みとなった。また、『都市規模別・地域別』からも北海道の苦戦が分かる。札幌市(総合・前年比▲32.5%)、北海道(札幌市以外。同▲32.5%)ともに大きな減少となっており、「大都市」「その他の地域」の区分によらず北海道全体で売上不振だったことがうかがえる。これは、北海道では感染拡大が他地域に先駆けてみられ、2月28日から独自の緊急事態宣言が発出されたこと(3/19解除。なお、3月は総合で前年同月比▲45.2%)、加えて、他地域に比して年間を通じ感染拡大の波が多く外出自粛等の影響が長引いたことが要因と考えられる。
    札幌市以外の「大都市」では、郊外からの来館を見込むSCの構成比が高い東京区部(総合)が前年比▲30.5%、インバウンド客減少等の影響が加わった福岡市(同)が同▲31.1%と前年売上を3割超も下回る結果となった。
  • 新型コロナウイルス感染拡大防止を受けた生活様式の変化にSCは大きな影響を受けた。オフィスや文化・娯楽施設が集積し、「街」としての集客力が高い大都市中心部に立地するSCは来街者減少の影響を受けて売上を大幅に減少させた。一方、郊外部のSCはテレワークの浸透もあり平日に近隣からの来館者数を伸ばした。また、新型コロナウイルス発生以前まで比較的好調だった飲食テナントが大幅な不振に転じる一方で、生鮮、惣菜等の中食が堅調に推移するなどの傾向がみられた。

SC販売統計調査報告 2021年1月

既存SC前年同月比  : ▲25.2%
11都府県で緊急事態宣言が再発出され厳しい年始に

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全体概況

  • 1月度の既存SC売上高(総合)は前年同月比▲25.2%となり、12月から10.8ポイント悪化した。1月7日に1都3県で緊急事態宣言が再発出され、13日には11都府県に対象区域が拡大されたことに伴い、中心地域・大都市のSCを中心に来客減が顕著となった。また、3密防止のために冬のバーゲンや福袋販売を12月から前倒しで開始したことなどから、初売りの盛り上がりに欠けたことも来客減に大きく影響した。なお、例年の元日営業から、2日の初売りに変更したSCも複数みられた。
  • 立地別・構成別をみると、中心地域が前年同月比▲37.1%、周辺地域が同▲19.9%となった。特に中心地域・大都市は前年同月比▲41.6%であり、テナント、キーテナントともに大幅なマイナスとなった。「大都市」は、緊急事態宣言対象が大半を占めていること、来館手段として公共交通機関を主とするSCが多いことから、外出自粛による影響が顕著に表れた。一方、「周辺地域」ではテナント(前年同月比▲23.1%)、キーテナント(同▲8.0%)で明暗が分かれた。「周辺地域」はマイカー利用での来館客が多く、特にキーテナントであるSMやGMSは売上構成比の高い食料品や日用品が堅調で、落ち込みが小さかった。
  • 立地別・地域別をみると、北海道(前年同月比▲36.4%)に次いで、九州・沖縄(同▲28.9%)の落ち込みが大きかった。九州・沖縄では福岡県が緊急事態宣言の対象となり、前月より15.6ポイント減となったことが影響した。関東(同▲25.7%)、中部(同▲24.1%)、近畿(同▲22.2%)も緊急事態宣言対象の都府県を含んでいることもあり、大幅なマイナスとなった。また、東北(▲28.4%)と北陸(▲26.4%)は7日からの日本海側を中心とした大雪の影響により休業したSCもあり、ダメージが大きかった。
  • 都市規模別・地域別をみると、総合で大都市は前年同月比▲31.3%、その他の地域は同▲20.8%と、それぞれ大幅に悪化した。特に、緊急事態宣言対象となった都市を中心に落ち込みが大きく、前月と比べても、福岡市(同▲39.9%)は17.8ポイント減、千葉市(同▲32.5%)は17.7ポイント減、東京区部(同▲33.4%)は12.5ポイント減となった。一方、京都市と大阪市のキーテナントは前年同月比プラスとなった。これは、巣ごもり需要で好調な生活雑貨をキーテナントとして入れ替えたことが要因となっている。なお、コロナ下の特徴としてテナントの売上減が大きいことが挙げられるが、今月は横浜市のみキーテナントの方が落ち込みが大きかった。これは、キーテナントとして、苦戦の続く百貨店の構成比が高いことが要因と見られる。
  • 業種別動向をみると、緊急事態宣言に伴う時短営業により飲食はさらに苦戦を強いられているが、テイクアウトの導入により売上を回復した飲食もあり、コロナ下における売上確保策として有効であることが見受けられる。なお、食品や日用雑貨などの巣ごもり需要が堅調であること、衣料品、身の回り品が苦戦していることは、引き続きコロナ下の傾向を示している。

「SC JAPAN TODAY」3月号

3月合併号

<特集>商業施設の新潮流

【提言】
人間の本性が最強の実需
一橋ビジネススクール 教授 楠木 建

【ケーススタディ①】
ライブエンターテインメントで人と街と世界をつなぐ 「ミクサライブ東京」が示すライブの可能性
(株)講談社 事業開発部長 松下 卓也

【ケーススタディ②】
温浴施設でのノウハウを商業施設開発に発揮 「ミナカ小田原」にかけた思いと展望
万葉倶楽部(株) 専務取締役 高橋 眞己

【ケーススタディ③】
ファッション総合商社発の商業施設「CAITAC SQUARE GARDEN」 独自のセンスで福岡に新たな風を吹き込む
(株)カイタックトレーディング アキアゴーラカンパニー プレジデント 中原 伸広

【ケーススタディ④】
ホームセンターを核に暮らしと街をつなげる「くみまちモールあさか」に見る地域とSCの共生
(株)カインズ 役員待遇 東日本開発部 部長 川﨑 崇
(株)カインズ 東日本開発部 埼玉・群馬エリア 部長 加藤 貴史

【ケーススタディ⑤】
家電量販店の枠を超え、新たなライフスタイルを提案する「LINKS UMEDA」
(株)ヨドバシ建物 営業部兼管理部 取締役本部長 安藤 修一

【ケーススタディ⑥】
総合ディベロッパーとして商業施設に新しい付加価値を提案する「ヒューリック」
ヒューリック(株) ビル事業企画部 商業施設事業室 グループリーダー 亀田 昇

【ケーススタディ⑦】
不動産の最大価値を生かす商業施設のあり方 地域の色にあわせる「トナリエ」の開発
(株)日本エスコン 常務取締役 江頭 智彦
(株)日本エスコン 開発事業本部 大阪開発事業部 大阪商業開発部
商業開発1グループ グループ長 副部長 木下 記秀
(株)日本エスコン 開発事業本部 東京開発事業部 東京商業開発部
マネージャー 庄司 元康

【コラム①】
都心部の未利用地を活用した、都市の課題のソリューションと
グリーンなライフスタイルを発信する「バスあいのり3丁目TERRACE」
東邦レオ(株) グリーンディベロップメント事業 ブランドディレクター 小林 まき子
東邦レオ(株) グリーンディベロップメント事業 空間デザイナー 原田 宏美

【レポート】
過疎の山林が、年間25万人が訪れる農園リゾートに。カギとなるのは“アウトドア”“体験”“進化”。
「THE FARM」にみる新時代の施設づくり
(株)ザファーム 営業部長 毛利 公紀

【コラム②】
奈良のスモールビジネスを支援し、観光都市としての魅力を高める
中川政七商店初の複合商業施設「鹿猿狐ビルヂング」
(株)中川政七商店

●その他連載等

【日本のSC】
・アトレ竹芝

【話題の商業施設】
・日ノ出町フードホール
・Ff

【世界の専門店】
・ジャーニーズ
(西村 あきら)

【World EYE from NY】
人気のD2Cブランドを集めた次世代型デパート「ネイバーフッドグッズ」
(春日 淑子)

【官公庁からのお知らせ】
2021年4月1日から再実施される消費税の総額表示への対応
(財務省主税局税制第二課)

【公共政策関連情報】
エコマーク「商業施設」認定基準について
((公財)日本環境協会)

多摩産材等を活用した東京都内施設への補助事業について
((公財)東京都農林水産振興財団)

【SCへの提言】
来たるべきリアル小売店舗の統廃合時代に備える逆転の一手。ネガティブをいかにポジティブに切り替えるか
((株)ボスアンドブラザーズ・ジャパン)

実証で終わらないDX:商業施設における画像解析AIによる「三位一体」のデジタル化
(ニューラルポケット(株))

ニューノーマル時代における駐車場の変化 3つのレスで快適な駐車場を!「車番チケットレスシステム」
(アマノ(株))

【新規会員紹介】
2020年入会企業のご紹介

「SC BUSINESS FAIR 2021 ONLINE」 2月18日(木)~28日(日)アーカイブ公開

一般社団法人日本ショッピングセンター協会(会長:清野 智)では、2月9日(火)~16日(火)の8日間、初のオンライン展示会として、 「SC BUSINESS FAIR 2021 ONLINE 」を開催しました。

期間中は、全国のSC業界関係者をはじめ、SC業界に興味のある学生など延べ20,135人(速報値)が参加しました。

主催者企画のセミナーでは、三菱総合研究所の小宮山理事長や京都大学の山極名誉教授が登壇し、11講座をオンデマンドで配信、延べ13,404人(速報値)に視聴していただきました。

2月18日(木)からは、アーカイブ公開がスタート。引き続き、時間や場所の制約がなく、ブース閲覧やセミナー視聴をしていただけます。

また、コロナ下で販売努力を続けているショップスタッフの方の応援企画(日本ショッピングセンター協会テナント会員限定)として、併催イベント 「ショップスタッフが作った来店したくなる動画 」が、注目のコンテンツからご覧いただけます。

詳しくはこちら(プレスリリース)

 

【SC BUSINESS FAIR 2021 ONLINE アーカイブ】

公開期間 2021年2月18日(木)~28日(日)
出展者数 106社
セミナー 11講座

「SC BUSINESS FAIR 2021 ONLINE」アーカイブの参加は無料!
まずは下記より参加登録(無料)をお済ませください。

 

「最新海外SC情報セミナー(米国編)」(3/23・WEB開催)の募集を開始

期日

2021年3月23日(火) 10:00~12:00(日本時間)

開催方法

オンライン開催 ※Zoomを使用します。

受講料

会員6,000円 / 会員外10,000円(いずれも税込)

参加のポイント

★ニューヨーク在住の当協会米国SC視察研修ツアーコーディネーターが、現地よりZoomを使用したWEBライブ中継で、米国の流通およびSCの“今”と“今後の行方”について探ります。
★コロナ禍にあった2020年の米国小売業および米国SC業界を、膨大な米国のデータ分析から総括し、今後の行方について探ります。
★我が国の課題でもあるDX(デジタルトランスフォーメーション)についても、米国の先進事例を紹介します。
★コロナ禍で米国SC視察に行けない、日頃の業務でなかなか米国事情を収集できない方などにとっても、視野を広げられる最適なセミナーです。

 

 詳しくはこちら